人工透析を受けながら入れる老人ホームはあります。通院で血液透析を受けている方の場合、まず週2〜3回の透析通院をどう続けるかと、施設が透析前後の生活をどこまで支えられるかを確認します。
中川 優美Yumi Nakagawa
まず知っておきたいこと
「透析をしています」と伝えた途端に話が止まってしまう。そんな経験をされた方は少なくありません。ただ、断られる理由を正しく知っておくと、探し方が変わります。
まず押さえておきたいのは、通院で血液透析を受けている方の場合、施設内で透析を行うのではなく、透析を行う医療機関への定期的な通院が必要になるということです。多くの場合、週に2〜3回、1回あたり数時間かけて通います。つまり施設に求められるのは透析の実施ではなく、通院を支える体制と、透析前後の生活を支える体制です。
確認したいのは、次の 2 点です。
- 透析通院を続けられるか
- 透析前後を含む日常生活を、その施設が支えられるか
このうち、最初に確認すると候補を絞りやすいのが送迎です。ただし、受け入れの可否が送迎だけで決まるわけではありません。
| 見る点 | 中身 |
|---|---|
| 通院の送迎 | 週2〜3回。最初に確認すると候補が絞りやすい |
| 透析後の体調の変化 | 透析の後は血圧が下がる、疲れが出ることがある |
| シャントの管理 | 血液の出入り口となる腕の血管について、透析医療機関からの指示を守る必要がある |
| 食事・水分の管理 | 塩分・水分などの調整が必要になることがある |
| 日常生活の自立度・認知症・他の病気 | 介助の量や見守りの必要性が変わる |
| 看護職員の配置時間 | 透析からの帰りの時間帯に職員がいるか |
| 緊急時の対応 | 体調が急に変わったときの連絡方法 |
送迎が解ければ必ず入れる、というものではありません。 医療面の条件で受け入れが難しいこともあります。そのうえで、送迎から逆算して候補を絞ると、探す範囲が定まって進めやすくなります。
まず確かめる「送迎」
主な送迎の方法は 4 つです。どの方法が使えるかは、施設・医療機関・ご本人の状態によって異なります。
1. 透析を行う医療機関の送迎を使う
まずこれを確認してください。 透析医療機関によっては、患者さん向けの送迎を行っているところがあります。その場合も送迎できる範囲が決まっているのが普通です。
確認することは3つです。
- 送迎の範囲はどこまでか（住所を伝えて、その施設まで来られるか）
- 施設への送迎も対象になるか（自宅は対象でも施設は対象外というところがあります）
- 玄関まで来てくれるのか、車まで誰かが付き添う必要があるのか
この範囲が分かると、探すエリアが一気に絞られます。 順序としては、施設を探してから送迎を考えるのではなく、送迎の範囲を先に確認して、その中で施設を探すほうが確実です。
2. 施設が送迎する
施設の職員が透析通院の送迎を行っている場合があります。対応の有無と、対応できる場合の費用を確認してください。
3. 介護タクシー・福祉タクシーを使う
送迎の範囲外にある施設を選ぶ場合、あるいは医療機関が施設への送迎に対応していない場合の選択肢です。
週2〜3回、往復で使うことになりますので、費用が積み上がります。1回あたりの料金と、月あたりの見込み額を必ず計算してください。
4. ご家族などが担う
近くにお住まいで、時間の融通が利く場合の選択肢です。ただし週2〜3回を長期間続けることになりますので、始める前に無理のない形かをよく考えてください。
ご家族が担う前提で入居を決めたものの、途中で続かなくなり、住み替えを検討することになる——という相談を受けることがあります。最初から「続けられる形」で組むことが大切です。
施設の種類で使える手段が変わる
ここが見落とされやすい点です。介護保険の通院の介助が使えるかどうかは、施設の種類によって変わります。
介護保険の訪問介護には「通院等のための乗車又は降車の介助」（通院等乗降介助）というサービスがあり、要介護1以上の方が対象です。ところが、これを使えるかどうかは住まいの形で分かれます。
| 施設の種類 | 介護サービスの受け方 | 通院等乗降介助 |
|---|---|---|
| 介護付き有料老人ホーム・介護型サ高住（特定施設） | 施設が特定施設サービス計画にもとづいて包括的に提供する | 入居者が外部の訪問介護を個別契約して使う仕組みではない（後述の例外あり） |
| 住宅型有料老人ホーム・一般型サ高住 | 外部の事業者と契約して使う | 条件を満たせば使える可能性がある |
| 特別養護老人ホーム・介護老人保健施設・介護医療院 | 施設サービスに含まれる | 使えない（特養には施設職員による送迎を評価する加算がある。前述） |
| グループホーム | 原則として使えない | 原則として使えない |
一般的な特定施設では、住宅型有料老人ホームのように入居者が外部の訪問介護を個別に契約して通院等乗降介助を利用する仕組みではありません。ただし、制度上は「外部サービス利用型特定施設入居者生活介護」という別の類型があり、受託した居宅サービス事業者による訪問介護などを組み込む仕組みがあります。
つまり、送迎に介護保険を使いたい場合は、住宅型有料老人ホームや一般型サービス付き高齢者向け住宅のほうが選択肢が広がりやすいものの、類型の名前だけで決まるわけではありません。
住まいの類型によって、介護サービスの利用のしかたが異なります。送迎の方法だけで決めず、透析後の体調の変化に対応できる職員の体制もあわせて比べてください。 「住宅型だから介護が薄い」「介護付きだから透析後の対応が必ず手厚い」とは、一律には言えません。
なお、実際に通院等乗降介助を使えるかは、要介護度・ケアプランの内容・保険者の判断によって変わります。担当のケアマネジャーとお住まいの市区町村に必ずご確認ください。 住まいの種類そのものの違いは、別記事「サービス付き高齢者向け住宅と住宅型有料老人ホームの違い」で整理しています。
施設に確認する6項目
問い合わせのとき、次の6点を確認してください。「透析の方は受け入れていますか」だけでは、実態が分かりません。
1. 送迎
- 医療機関の送迎車がここまで来られるか（施設が把握していることがあります）
- 施設として送迎に対応できるか、できる場合の費用
- 送迎車まで職員が付き添えるか
2. 透析日の体調変動
- 透析の後、血圧が下がったり疲れが出たときにどう対応するか
- 看護職員がいる時間帯（透析からの帰りの時間に職員がいるか）
- 体重や血圧の測定を日常的に行えるか
3. シャントのある腕の扱い
血液の出入り口となるシャントは、日常の介助で守る配慮が要ります。大切なのは、施設が独自に決めることではなく、透析医療機関からの指示を引き継ぐことです。
- シャントのある腕について、血圧の測定や圧迫を避けるなど、透析医療機関から指示されている注意事項を施設の職員に共有できるか
- 共有のしかた（申し送り、記録への記載、職員が交代しても伝わる形になっているか）
なお、血圧の測定については、日本透析医学会のガイドラインでも、通常はシャントのない側の上腕で測ることが示されています。
4. 食事
- 塩分や水分の調整にどこまで対応できるか
- 主治医から指示が出ている場合、それに沿った食事を用意できるか
- 対応できない場合、どう補うか
5. 入浴
- 透析日・透析後の入浴について、透析医療機関から指示があるかを確認できているか
- 指示がある場合、施設側で入浴日を調整できるか
6. 緊急時
- 体調が急に変わったとき、透析を行う医療機関と協力医療機関のどちらへつなぐか
- 夜間の連絡体制
医療的な処置がある方の施設探し全般については、別記事「胃ろう・痰の吸引がある親の入居先」もあわせてご覧ください。
費用の考え方
透析があると医療費が高額になるのではと心配されますが、医療費については仕組みが整っています。
医療費 — 特定疾病療養受療証
人工透析を必要とする慢性腎不全について、申請により 特定疾病療養受療証 の交付を受けられます。これを利用すると、対象となる医療保険の診療の自己負担限度額が、1医療機関につき月額1万円になります（70歳未満の上位所得者は月額2万円）。
「医療費が1万円になる」わけではありません。 対象は医療保険が適用される診療の自己負担で、入院時の食事代、保険の対象外の費用、交通費などは別にかかります。
申請先は、加入している医療保険です（国民健康保険なら市区町村、後期高齢者医療なら広域連合、健康保険組合・協会けんぽならそれぞれの窓口）。
医療費 — 障害者手帳と自治体の助成
自治体独自の医療費助成が使える場合があります。 東京都には、人工透析を必要とする腎不全に係る医療費の助成制度（東京都単独指定特殊医療・疾病番号78。いわゆるマル都医療券）があり、特定疾病療養受療証などを適用したあとの患者自己負担額（入院・外来ごとに1医療機関あたり月額1万円を限度）が助成の対象になります。申請はお住まいの区市町村の窓口（保健所等）です。
また、腎臓の機能の障害により、身体障害者手帳の交付を受けられる場合があります。手帳があると、別の医療費の助成を受けられることがあります。
助成の内容は自治体によって大きく異なります。 お住まいの市区町村の窓口にご確認ください。
施設の費用と送迎の費用は別
注意していただきたいのは、上の仕組みで軽くなるのは医療費だけだということです。施設の費用（家賃・管理費・食費・介護サービスの自己負担）と、送迎の費用は別にかかります。
とくに介護タクシーを使う場合、週2〜3回の往復が積み上がります。 月あたりいくらになるかを、入居を決める前に必ず計算してください。
介護保険の費用を軽くする仕組みは、別記事「介護費用を軽くする 2 つの制度｜高額介護サービス費と負担限度額認定」にまとめています。
探し方の手順
次の順で進めると、行き詰まりにくくなります。
1. 透析を行う医療機関に、送迎の範囲を確認する
いちばん最初にここです。エリアが決まります。
2. 医療機関のソーシャルワーカーに相談する
透析を行う医療機関に医療ソーシャルワーカーがいる場合は、療養先や地域の社会資源について相談できることがあります。同じ医療機関に通いながら施設に入居した方の前例を知っていることもあります。支援できる範囲は医療機関によって異なりますので、まずは相談できるかどうかを尋ねてみてください。
3. 担当のケアマネジャーに相談する
在宅で介護保険を使っている場合は、担当のケアマネジャーに状況を伝えます。ケアプランの見直しや、通院等乗降介助が使えるかの確認もここです。
4. 送迎の範囲内で、施設の候補を出す
5. 上の6項目を各施設に確認する
6. 見学のときに、透析日の1日の流れを具体的に聞く
朝は何時に出るのか、帰ってきてから何をするのか、その日の食事や入浴はどうなるのか。1日の流れで聞くと、対応できるかどうかが見えてきます。
なお、シャント部の異常や、透析日に体調不良があるときは、あらかじめ透析医療機関から示されている連絡方法に従って相談してください。 透析は命に直結する治療です。ここは施設に相談する前に、医療につなぐ場面です。
意識障害、呼吸困難、大量の出血など緊急性が高い症状があるときは、119番通報を含む緊急の対応を優先してください。
よくあるご質問
Q. 人工透析を受けていても入れる老人ホームはありますか。
A. あります。ただし受け入れている施設は限られます。通院で血液透析を受けている方の場合、施設内で透析を行うのではなく、週に2〜3回、透析を行う医療機関への通院が必要になりますので、その通院を誰がどう支えるかが決まらないと話が進みません。受け入れの可否は送迎だけで決まるわけではなく、透析後の血圧の低下への対応、日常生活の自立度、認知症の有無、シャントの管理、食事・水分の管理、他の病気、看護職員の配置時間などによっても変わります。
Q. 施設が透析への送迎をしてくれますか。
A. 主な方法は 4 つあります。透析医療機関による送迎、施設による送迎、介護タクシー・福祉タクシーなど、ご家族などによる送迎です。どの方法が使えるかは、施設・医療機関・ご本人の状態によって異なります。特別養護老人ホームには、透析が必要な入所者の通院送迎を評価する特別通院送迎加算という仕組みもあります。まず医療機関に送迎の範囲を確認し、その範囲内にある施設を候補にすると話が早く進みます。
Q. 介護保険の通院の介助は使えますか。
A. 施設の種類によって変わります。一般的な特定施設（介護付き有料老人ホームなど）では、施設が特定施設サービス計画にもとづいて介護を包括的に提供しますので、入居者が外部の訪問介護を個別に契約して通院等乗降介助を使う仕組みではありません。 ただし制度上は外部サービス利用型特定施設入居者生活介護という類型があり、受託した事業者による訪問介護等を組み込む仕組みがあります。住宅型有料老人ホームや一般型サービス付き高齢者向け住宅は外部の介護サービスを契約する形ですので、条件を満たせば使える可能性があります。なお、いわゆる「介護タクシー」と介護保険の「通院等乗降介助」は同じものではありません。 タクシーの運賃などは原則として別途の負担で、介護保険が適用されるのは要件を満たした介助の部分です。実際に使えるかは担当のケアマネジャーと保険者にご確認ください。
Q. 透析の医療費はどれくらいかかりますか。
A. 人工透析を必要とする慢性腎不全について、特定疾病療養受療証などを利用すると、対象となる医療保険の診療の自己負担限度額が1医療機関につき月額1万円になります（70歳未満の上位所得者は月額2万円）。1万円で医療費のすべてがまかなわれるという意味ではなく、食事代や保険の対象外の費用、交通費などは別です。さらに自治体独自の医療費助成が使える場合があります。東京都には人工透析に係る医療費の助成制度があり、特定疾病療養受療証を適用したあとの自己負担が助成の対象になります。施設の費用と送迎の費用は、これとは別にかかります。
Q. 施設に確認しておくことは何ですか。
A. 送迎・透析日の体調変動・シャントについて透析医療機関から出ている指示を職員に共有できるか・食事の制限・透析日や透析後の入浴についての指示と入浴日の調整・緊急時の連絡方法の6点です。とくに送迎は、決まらないまま入居すると毎週の負担がご家族に残ります。見学のときは「透析日の1日の流れ」を具体的に聞いてみてください。
まとめ
透析を受けながらの施設探しについて、大切な点を振り返ります。
- 通院で血液透析を受けている方の場合、施設内で透析を行うのではなく、医療機関への通院が必要です。求められるのは通院を支える体制と、透析前後の生活を支える体制です
- 確認するのは ①透析通院を続けられるか ②透析前後を含む日常生活を施設が支えられるか の 2 点です。最初に確認すると候補を絞りやすいのが送迎ですが、送迎だけで受け入れの可否が決まるわけではありません
- 送迎の主な方法は 4つ（透析医療機関／施設／介護タクシー等／ご家族など）。まず医療機関に送迎の範囲を確認します
- 特養には、透析通院の送迎を評価する「特別通院送迎加算」があります。ただし加算があることと、その特養が送迎を実施していることは別です
- 通院等乗降介助が使えるかは施設の種類で変わります。一般的な特定施設では外部の訪問介護を個別契約する仕組みではありませんが、外部サービス利用型特定施設という例外もあります。「介護タクシー」と「通院等乗降介助」は別のものです
- 医療費は 特定疾病療養受療証で、対象となる診療の自己負担限度額が1医療機関につき月額1万円（70歳未満の上位所得者は2万円）。施設費用と送迎費用は別です
- 施設には 6項目を確認します。見学では「透析日の1日の流れ」を聞きます
- シャント部の異常や透析日の体調不良は、透析医療機関から示された連絡方法で相談を。緊急性が高いときは119番通報を含む対応を優先します
送迎の条件が分からないまま探しても候補は絞れません。どこから手をつければよいか迷われたときは、お気軽にご相談ください。ケアマネジャーの方からのご相談も承っています。
参考文献・公的資料
- 健康保険法施行令 — 特定疾病（人工腎臓を実施している慢性腎不全等）に係る高額療養費の自己負担限度額（1医療機関につき月額1万円。70歳未満の上位所得者は月額2万円）（e-Gov 法令検索、2026年8月閲覧）
- 指定居宅サービス等の人員、設備及び運営に関する基準（平成11年厚生省令第37号）— 訪問介護（通院等のための乗車又は降車の介助）および特定施設入居者生活介護・外部サービス利用型特定施設入居者生活介護（厚生労働省法令等データベース、2026年8月閲覧）
- 厚生労働省「指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準（訪問通所サービス、居宅療養管理指導及び福祉用具貸与に係る部分）及び指定居宅介護支援に要する費用の額の算定に関する基準の制定に伴う実施上の留意事項について」（老企第36号）— 通院等乗降介助のサービス行為は「自らの運転する車両への乗車又は降車の介助」「乗車前若しくは降車後の屋内外における移動等の介助」「通院先若しくは外出先での受診等の手続き、移動等の介助」とされる（2026年9月確認）
- 厚生労働省老健局「令和6年度介護報酬改定における改定事項について」1.(3)⑰ — 介護老人福祉施設・地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護における「特別通院送迎加算」594単位／月（新設）。透析を要する入所者であって、家族や病院等による送迎が困難である等やむを得ない事情があるものに対して、1月に12回以上、通院のため送迎を行った場合（2026年9月確認）
- 東京都保健医療局「人工透析を必要とする腎不全」医療費助成（東京都単独指定特殊医療・疾病番号78）— 特定疾病療養受療証等が適用された患者自己負担額（入院・外来ごとに1医療機関あたり月額10,000円限度）が助成の対象（2026年9月確認）
- 日本透析医学会のガイドライン — 血圧測定は通常、非シャント側の上腕で行うこととされている（2026年9月確認）
